近年、電気自動車の普及が加速するにつれて、関連するインフラストラクチャ整備の必要性も高まっています。 特に充電時間の長さが課題として挙げられてきましたが、近年では走行中に充電できる革新的な技術が開発され、 注目を集めています。

日本の高速道路運営会社であるNEXCO東日本は、2025年から電気自動車の充電に関する新たな実験に着手する予定です。 大阪地区で、道路の下に電気コイルを敷設して電気バスに無線で電気を送るシステムを構築する事業に参加します。 これにより、バスは停車中でも非接触方式でバッテリーを充電できるようになります。

その後、2029年には高速道路の本線で走行中の充電実験を実施する予定です。電気自動車が指定された「給電車線」を走行すると、 自動的に充電が行われる仕組みです。そのため、道路舗装材の改良や関連技術開発に力を入れています。

現在開発中の「走行中給電」技術は、大きく電界結合方式と磁界結合方式に分けられます。電界結合方式は電極を利用して電界を 形成する方法であり、磁界結合方式は電磁コイルを用いて磁界を発生させて電力を送る方法です。

特に電界結合方式で使用されるセラミック骨材は、吸水率が低いため、送電効率が高いことが知られています。 道路舗装にこの骨材を使用することで、約70%の高い送電効率が期待できます。セラミック骨材は水分含有量が低いため、 電気損失を最小限に抑えることができるからです。

走行中に充電が可能になれば、電気自動車の利用価値は大幅に向上すると期待されます。現在、1回の充電で走行できる距離が 限られているため、長距離運転が難しいですが、走行中に充電が可能になれば、このような制約が大きく緩和されます。

将来的に走行中充電技術が高度化すれば、ガソリン車スタンドに立ち寄る程度の時間で、簡単に充電ができるようになる見込みです。 これは電気自動車の普及促進にも役立つでしょう。日本政府は、2035年までに新車販売における電気自動車の割合を100%にすることを 目標として掲げていますが、これを達成するためには、インフラストラクチャ整備が不可欠です。

また、走行中充電が実用化すれば、電気自動車のバッテリー容量も現在のものよりも小さくなる可能性があります。 充電が自由になるため、長距離走行のために過剰な容量のバッテリーを搭載する必要がなくなります。 これにより、車両の軽量化と価格の引き下げも期待できます。

一方で、電気自動車の走行費用も大幅に削減されると予想されます。政府機関の調査によると、現在、一般家庭で100km走行した場合、 電気料金は約310円であるのに対し、ガソリン車は約690円かかります。走行距離あたりの燃料費が半分以下に下がる計算です。 一般家庭で電気自動車の充電が可能になれば、このような費用削減効果はさらに大きくなると見込まれます。

政府と民間が協力して電気自動車関連のインフラストラクチャ整備を加速させることで、今後電気自動車時代が加速すると予想されます。 すでに世界中で電気自動車の普及が進んでいる傾向にあります。走行中充電が実現すれば、電気自動車の利用価値が飛躍的に高まり、 燃費と走行距離の面でも有利になると期待されます。無公害車両への転換を早めるためには、政府と業界の継続的な技術投資と努力が 必要となるでしょう。